人的資本経営で企業成長を加速させる！
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eラーニング活用の新常識

人的資本経営の潮流は、企業の人事戦略にどのような変革をもたらすのでしょうか。
人材開発は「コスト」から「投資」という考え方へシフトし、事業戦略と連動する重要な位置付けとなりました。
いまや人材開発・育成は人事部門だけが担う施策ではありません。

人的資本経営を推進する日本企業が抱える課題とは、
いま組織が取り組むべき「人材育成」の姿とはどのようなものでしょうか。

今回は、HR University顧問の永島寛之氏に、いま必要な人材育成の取り組みや効果的なeラーニングの活用について、お聞きしました。
本記事では、HR University顧問 永島 寛之氏とHR University事業責任者の山中諭の対談の様子をお届けしたいと思います。

 経営もマネジャーも人事の知識が必要な時代 

  山中  
昨今、これまで以上に「人的資本経営」が注目されるようになってきたかと思います。
永島さんは「人的資本経営の潮流」についてどのように考えていますか？

  永島氏  
企業人事の視点から見ると、大きく3つの変化があると感じています。

まず1つ目は、人材開発の考え方が「コスト」から「投資」に変わったことです。
これにより、経営陣や取締役会が人材成長の責任を担うこととなり、全社を巻き込む育成施策のハードルが下がりました。以前は人事部だけでは難しかった意思決定が、昨今は全社的な取り組みとして推進されるようになってきています。

次に2つ目として、「人材育成」が人事戦略の中心に位置づけられるようになったことです。
以前は人材育成が人事戦略の一部に過ぎませんでしたが、今後は人材育成を主軸として、あらゆる人事施策が「人材育成」の観点で設計・運用されるようになります。

最後に3つ目ですが、事業成長に向けた組織運営を推進するためには、経営層や管理職層も「人事と組織の知識」を求められるようになってきました。
今後は経営層や管理職層とその役割を目指すリーダーは「人事と組織の知識」を学習する必要に迫られていきます。

  山中  
先ほどのお話の中で、「企業人事の視点での3つの変化」について教えていただきました。
お話しいただいた変化の中で浮かび上がる、日本の企業における育成課題はどのようなものでしょうか？

  永島氏  
特に大企業では、人事や組織の課題が人事部署に任されていることが多いですよね。
そのため人事部署以外の方は、人事や組織に関する知識が少ない傾向にあります。だから人事部署が新しい人事施策や方向性を提示しても、経営層や管理職層が理解できず、運用面で問題が発生しているシーンをよく見ます。

例えば、人的資本経営の推進は全社的に行うべきですが、多くの管理職層は「人材育成」のノウハウを持っていません。業務の進捗管理や部下の時間管理はできても、育成観点での評価や目標設定、1on1ミーティングなどの各人材の個性を活かした本格的な人材管理や人材育成ができません。
結果として、新たな付加価値を生み出す必要性が高まっている現場の成長が停滞することになります。

先日、米国で仕事をしている方から話を聞いたのですが、米国企業の経営者や管理職は、異文化コミュニケーションやビジネスの持続可能性に加え、イノベーションやリーダーシップ変革に向けた組織変革の知識を学習しています。彼らは部下の育成や組織開発こそが管理職の最重要職務であると認識しているのです。

一方、日本ではまだプレイングマネジャーが多いので、管理職の意識変革と人と組織に関する学習が必要だと感じています。

  山中  
「人材育成のノウハウを管理職が持っていないこと」をご指摘いただきましたが、
他には日本企業の人事にはどのような課題がありますか？解決に向けた取り組みについても教えてください。

  永島氏  
人事や組織に関する知識不足は、経営層や管理職層だけの問題ではないのです。
近年のジョブ型雇用の一時的なブームもあって、人事業務はさらに分業化されてきました。例えば、採用担当者は採用業務だけ、労務担当者は労務業務だけを行い、自分の職務範囲内で業務を完結させるケースが増えています。

その結果、狭い範囲の専門知識は豊富である一方、事業の成果と組織を連動させる戦略的人事に関する知識やスキルが不足している人事担当者が増えているように感じます。
人的資本経営の時代においては、採用や育成を含む、すべての人事担当者が人材の価値を最大化し、事業の価値創造を支える組織を目指すために、幅広い人事知識やスキルを習得する必要があります。

さらに、事業戦略と人材戦略を連動させるためには、人事担当者もマーケティングや事業開発などの事業に関する知識と活用能力を身につけることが求められています。

 人事やマネジメントのコンテンツに強いHR University 

  永島氏  
私のご支援先企業から、「人事とマネジメント育成に強いeラーニングを探してほしい」という依頼を受けました。
そこで、いろいろなシステムを検討した結果、HR Universityのコンテンツの質と量（カバー範囲）が一番優れていることがわかり、ご支援先企業にHR Universityを紹介して導入していただきました。

前述の通り、人的資本経営の潮流の中では、人事担当者には幅広い知識とスキルが求められています。そして、経営層や管理職層も事業だけでなく人事に関する知識が必要です。
そういう意味で、HR Universityは人事と組織のコンテンツバランスが最も良いと感じました。

日本では、人事担当者以外の方は人事や組織に関する学習を好まない傾向がありますよね。
HR Universityではその点も考慮されていて、初心者でも学びやすく、実用的な学習内容が盛り込まれています。
これこそ、人的資本経営時代のeラーニングにぴったりだと思いました。

   HR University 講座例　

  山中  
ありがとうございます。
直近では、朝日ウイークリーデジタルをHR University受講の方に向けて無料リリースいたしました。
グローバル化やオンラインでのビジネスインフラが整う中、管理職をはじめとするビジネスの現場でも英語力のスキルが求められる機会が増えてきています。実際、導入企業様からも英語学習について多くのご要望をいただいておりました。

株式会社朝日新聞社が運営する「Asahi Weekly DIGITAL(朝日ウイークリーデジタル)」は、海外通信社の記事を含む国内外の英文ニュースが掲載されており、英語力はもちろん、幅広い視点からの情報を得ることにもつながり、高い研修効果が期待できると考えております。

  永島氏  
それは素晴らしいですね！顧客や市場はもちろん、組織の人材もグローバル化が進んでおり、管理職や人事担当者は従来の育成知識だけでなく、世界情勢を学んでいくことは非常に大切だと思います。
英語のスキルアップだけでなく、日々のニュースをキャッチアップできるプラットフォームとなれば、HR Universityの活用の幅が広がりますし、学習継続の一助ともなりそうですね。

  永島氏  
山中さんとお話しさせていただいたのは、ご支援先にHR Universityをご紹介させていただいた後だったでしょうか。
「さらにコンテンツを充実させてHR Universityを世の中に広めよう！」と、熱く意気投合をした覚えがあります（笑）。それ以来、「HR University応援隊」として、微力ながら顧問として事業拡大をお手伝いさせていただいています。

  永島氏  
HR Universityのユニークな点は、「カスタマイズの自由度」と「伴走型支援」だと思います。
これまでのeラーニングシステムは、用意されているコンテンツを一律で提供されるか、カスタマイズできても制限が多かったですよね。でも、HR Universityは企業や個人のニーズに合わせた最適なカリキュラムを自由に設計できる点が魅力でした。

 研修の導入・改良に向けた工夫とは 

まず1つ目は、組織のニーズや課題、目標をしっかり把握することです。
これは当たり前のことかもしれませんが、組織の現状と理想の姿を明確にして、そのギャップを埋めるために人材育成が必要なのです。

2つ目は、eラーニングの運用と効果測定の仕組みを導入前に設計することです。
開始してからでは後手後手に回りがちで、気づいたら誰も使っていないなんてこともよくありますからね。

そして3つ目は、学習と実務のサイクルを確立することです。
学んだ内容を実践し、その結果をフィードバックする。このサイクルがあることで、従業員は成長を実感し、組織全体のエンゲージメントも向上します。

だから、この3つのポイントに合うeラーニングシステムを選ぶことが重要なのです。

  山中  
最初に課題感や目的をしっかり整理して、計画立てて活用していくことがこれまで以上に大事になりますね！最後に育成に関わる皆様へのメッセージをお願いします。

  永島氏  
誰でも高性能な生成AIを手軽に活用できる時代になりましたよね。
こんな時代だからこそ、企業は何を学習し、何を学習しないかを人材育成ポリシーとして明確に定める必要があります。
このような環境で、人材に投資し、その価値を最大化するためには、個別最適な学習機会を提供できるeラーニングの活用が鍵になります。これによって、人材投資の効率が大きく変わると予測しています。

ですから、自社の課題に合ったeラーニングを選び、着実に運用していく体制を整えていくことで、組織の競争力を高めていってください。その際、HR Universityがきっと役立つと信じています。

  山中  
お忙しい中、ご協力ありがとうございました。
今後もHR Universityをよろしくお願いします。